品質管理Quality Control

当社は製品づくりにおいて、”お客様に満足していいただく製品をお届けする”を信条に、創業以来そのポリシーを貫くため、徹底した品質管理体制を実施。ミクロの精度を要求される金型製品においては、何よりもその品質の信頼性が求められるからです。そのため、当社では三次元測定器や形状測定器をはじめとする最新の検査機器を導入し、各生産工程において中間検査など、厳しいチェックや体制を設け、最終検査は全数検査を原則としています。これからもニーズに応じた最適の品質を徹底追及し、データに裏打ちされた高品質な製品のみを自信をもって提供していきます。

導入機器のご紹介

三次元測定機
従来、投影機や測定顕微鏡による測定は目視で行なうため、操作に習熟が求められたほか、測定に時間がかかります。これに対して、三次元測定機は画像処理技術によって対象物の縦、横、高さの寸法を測定できる装置です。また、対象物の自動測定および測定データの記録ができるほか、各種の演算によって特殊な値を算出することも可能です。用途としては、自動車部品などの金型、機械部品など立体物に関して、対象物と図面との差異の測定などに用います。

画像寸法測定器
投影機や測定顕微鏡と同じく、画像を用いて測定を行なう非接触式の装置です。
高精度な測定のほか、製造ラインにおいて部品などの良否確認で重宝されています。最近の機種は高精度なCCDを用いて、カラー画像での観察が可能となっています。また、ソフトウエアの進化で多彩なエッジ検出ができるほか、複雑な演算に対応しています。

面粗さ測定器
「表面粗さ計」とも呼ばれ、対象物の表面の平滑度(凸凹の程度)を測定する装置です。主に触針式やレーザー式があります。従来、ダイヤモンド製の触針を用いた機種が一般的でしたが、半導体などの表面を測定する際に傷をつける恐れがあることから、光学タイプのものが普及しています。平面だけでなく、曲面の測定が可能な機種があるほか、最近では表面の測定データをもとに形状を三次元画像で表示できるものもあります。

投影機
光学測定機の一種です。測定の原理は光学顕微鏡に似ています。対象物を台に乗せて、下から光を当てることで、対象物の輪郭がスクリーン上に投影される仕組みとなっています。テレセントリック光学系を採用していて、正確な測定が可能です。元々、対象物の輪郭を検査する用途で開発され、その後に測定機能がついたものが登場してきました。 大型のものではスクリーンが直径1mを超えるものもあります。電子部品や精密部品などの検査、測定で幅広く用いられています。従来、対象物の原点出しや位置決めに手間がかかりました。

ISO9001

ISO 9001とは、組織が品質マネジメントシステム(QMS: Quality Management System)を確立し、文書化し、実施し、かつ、維持すること。また、その品質マネジメントシステムの有効性を継続的に改善するために要求される規格です。具体的には、品質マネジメントシステムの有効性を改善するため、プロセスアプローチを採用し、組織内において、プロセスを明確にし、その相互関係を把握し、運営管理することとあわせて、一連のプロセスをシステムとして適用します。 ISO9001:2015の主な特徴は、プロセスアプローチの採用、ISO14001との両立性の向上、品質マネジメントの原則を採用、継続的改善の導入、トップマネジメントの責任及び役割の拡大並びに明確化、顧客志向の重視、資源運用管理の充実が求められます。

エコアクション21

当社は、環境省の策定した「エコアクション21ガイドライン」に基づき
環境問題に取り組んでおります。

環境経営方針

環境理念
限りある資源を維持し、地球環境破壊を止める一助となる為、環境にやさしい金型、製品を作り出す。
環境維持に対する活動

1、次の事項について環境目標・活動計画を定め、継続的な改善に努めます。

【1】二酸化炭素排出量の削減
・電力
・自動車燃料

【2】廃棄物の削減及び再資源化の実施
・一般廃棄物
・産業廃棄物(鉄くず、廃油、フィルター)

【3】排水量の削減
・一般水道水

【4】グリーン購入
・再生商品の購入推進

【5】製品・サービスへの環境配慮
・不良品の削減による環境維持への貢献
・包装資材の再利用の促進
・運送の外部委託への効率化
・新素材の開発

【6】化学物質の適正管理(SDS)
・SDS入手
・化学物質のリスクアセスメントの実施

2、環境関連法規制及び同意した要求事項の遵守を行います。

3、環境活動の取組状況の報告と公表を実施します。

4、災害対策

・事業継承
・人員の確保
・BCP策定

ハイテン工業株式会社
代表取締役社長 佐伯 知哉

緊急事態対応訓練の実施

防火訓練の実施

●第三回避難訓練 2017年11月9日実施(第四回避難訓練は2018年11月実施予定)
社内にて、防火訓練を実施した。
この計画は、ハイテン工業の防災活動に必要な事項を定め、火災のみならず 他の災害による人的、物的被害の発生及びその拡大を防止することを目的とする。

●訓練を実施するにあたり以下の事項を計画することとする。
【1】訓練日  
【2】出火場所、出火時間
【3】役割分担(初期消火班、避難誘導班、通報班)
【4】避難場所、搬送方法

●計画により決定された事項により以下の要領で訓練を実施することとする。
1.火災の覚知
2.現場確認
3.通報・情報伝達
4.初期消火
5.避難誘導
6.消防隊への情報提供
7.訓練実施結果の検証
※3.4.5は同時に実行

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